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2006-05-06

2007年 Google Calendarがバージョンアップされる日

<このエントリーはもちろんフィクションです>
2007年春の5月某日。Googleは全世界に向けて、Google Calendarのバージョンアップを実施することを宣言した。しかし、アナウンスと同時に新サービスがリリースされるこの企業のいつものやり方と異なり、バージョンアップは2ヶ月後に行われることとなった。いつものやり方と違う点はもう一つ。それは、Google初の有料サービス宣言だった。有料サービスと平行して機能限定版の無料版も同時に提供される。

Googleのサービスが有料化されるのではないか、との観測はこの発表のおよそ1ヶ月前からあちらこちらで出ており、今回の発表はそれを追認した形である。

有料版の名称は、Google Calendar2007。英語、ドイツ語、フランス語、中国語、スペイン語版で、携帯電話からの音声入力による自然言語によるQuick Add機能を装備している。その他の言語でも順次投入される。また、ブラックベリー2などのカレンダー機能との連動を果たしたほか、携帯電話から写真を張り込んで利用メモできる機能を装備するなど、モバイルとの連携を強化している。もう一つの特徴は、Gmailとの連携強化で、たとえば銀行からカードの支払金額の通知が送られてきた場合、あらかじめ指定しておけば、プライベートカテゴリーにした上で、引き落とし金額を引き落とし日に自動入力される。さらに銀行残高照会システムとの連動を指定しておけば、不足の場合、引き落とし金額を赤字表示すると共に、一週間前に携帯メールに自動通知される。

現行ユーザーは、バージョンアップが行われる7月末までに、有料サービスへの移行をするか否かの選択を迫られる。無料を選択した場合、家族を含む5人以外とのカレンダーのシェアができなくなることに加えて、画面に広告が常時表示される。

サービス価格はビッグマック購買力平価に基づいて、月額0.8USドル、年間9.6ドルに相当する金額をユーザーが指定する通貨によって支払う。ユーザー指定の通貨は、先の支払い通知システムの表示金額に連動される。引き落としは3ヶ月単位で行い、カードによる引き落としのみである。ユーザーは最長3年分まで前払いが可能であり、期間中に値上げが行われても追加支払いを請求しない。

Googleはこの価格設定を、今後のサービス維持と改良に必要な資源をまかなうためとしている。「ユーザーにとってベストの価格設定だと信じる。良いサービス提供のために、我が社は優秀な人材を抱えつつ開発を行っている。また、維持運用にも費用がかかる以上、相応の受益者負担はフェアネスの精神を損なうものではない」と同社CEOのエリック・シュミットは述べた。また、無料サービスで制限を設けたことに対し、Google調査で、およそ45%の人々は5人以内のシェアにとどまっていることを根拠としたことを明らかにした。なお、今後の値上げや噂されているGmailを含むストレージサービスの有料化については、明言を避けている。

関係筋からの情報によれば、Googleは、2006年正式版のリリース時点ですでにGoogle Calendarのバージョンアップ版をほぼ完成させており、バージョンアップ版の価格やリリースタイミングを慎重に見極める体制に入っていたとされる。

このタイミングでGoogle Calendarを有料化してことについて、ジャーナリストのジョン・バッテルは、3つの要因を指摘している。まずは、カレンダー切り替えの需要期を避けたこと、第二に広告収入の伸びが2006年以降止まっていること、第三にGoogle Calendarをベースとした無料のステータスリポートシステムが、企業で続々採用されており、ビジネスユースでもGoogle Calendarがデファクトスタンダードとなりつつあることである。

ステータスリポートシステムは、サン・マイクロシステムの数名の技術者によりコアの部分が開発され、2006年10月にオープンソースのプログラムとして公開されたが、ゼネラル・モータース、コカコーラ、プロクター・ギャンブル、ソニーなどで各社ごとにカスタマイズされてすでに導入済みのものである。これは、従業員一人一人がこのカレンダーに記入したものが、自動的に日曜日の午後9時に管理者の元に届けられるもので、経費精算なども各社のシステムと整合性をとりやすくなっているため、従業員の生産性向上と会社の経営情報管理に先進的な機能を果たすものである。

Google Calendarを企業システムに組み込んでいる企業は、有料化の負担を企業で行う公算が高い。ただし、従業員の家族分まで負担するかどうかは、企業により異なるものと思われる。

現段階では、マイクロソフト、Yahoo!などの企業はGoogle Calendarの有料化について、コメントを控えているが、程なく彼らも各種サービスの有料化に踏み切るものと考えられている。
繰り返しますが、このエントリーはフィクションです
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